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戦後70年 平和の語り部 絶やさず引き継ぎたい

戦後70年 平和の語り部 絶やさず引き継ぎたい

(北海道新聞)

 

戦禍の記憶を後世に伝えるため、全国各地の「語り部」が活動を続けている。 しかし終戦から70年がたち、戦争を体験した人は減る一方だ。最近は戦争体験を学ぶイベントに参加者が集まらないことすらある。戦争自体が遠い存在になり始めているのだろうか。

 

体験者から直接話を聞く機会は今後、さらに少なくなるだろう。悲惨な実態と平和への思いを未来に引き継がなくてはならない。国は来年度から戦争体験者の話を聞き取り、後世に伝える「伝承者」の育成を始める。国の事業を待つまでもなく、「伝承」の動きを各地に広げていきたい。

 

戦時中、死者40人と十勝管内最大の被害を出した本別空襲。本別町では実際にこの空襲に遭った人が、小中学校などで自らの体験を語っている。20年前から、町歴史民俗資料館のボランティア団体「友の会」が続けている活動だ。

 

だが、主な語り部は2人にまで減った。このため同会は将来を見据え、体験者の講演をDVDに編集して残す作業を始めている。小樽空襲 を取り上げてきた「戦争を語り継ぐ小樽市民の会」は、市民の関心の低さに危機感を抱く。今月、小樽市内で開いた平和展の来場者は3日間で300人。ピーク時の4分の1だ。

 

鴫谷(しぎたに)節夫代表(79)は「戦争の悲惨さを忘れないためにも、実態を伝えていくことが大切なんですが」と焦りをにじませる。戦後70年の今年は、北海道新聞を含め多くのメディアが戦争体験者の証言掘り起こしに努めた。

 

ただ、1980年に5千万人以上いた戦前・戦中生まれは、2014年には約2500万人に減った。戦争体験の継承は時間との闘いにもなっている。こうした危機感から、被爆地の広島や長崎、激しい戦闘があった沖縄では、戦争体験の伝承者育成活動が進んでいる。

 

実際の体験者が少なくなるという現実を踏まえれば、非体験者による語り継ぎはより重要性を増してくる。「若い世代の皆さん。過去の話だと切り捨てずに、未来のあなたの身に起こるかもしれない話だからこそ(中略)平和への思いをしっかりと受け止めてください」長崎市の田上富久市長は9日に行われた長崎原爆の日の平和祈念式典でこう訴えた。心に刻まなければならない、重い呼び掛けだ。

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