アインシュタインの警告と福島第一原発の不吉な運命
アインシュタインの警告と福島第一原発の不吉な運命と云う記事を転載します。
我々の世界は、これまで想像されたことのなかった危機に直面している… 解放された原子の力が我々の思考方法以外のあらゆるものを変えてしまった為、我々は未曾有の大惨事へと押し流されつつある”
アルベルト・アインシュタイン、Bulletin of Atomic Scientists（原子力科学者会報）、1946年5月
福島原子力第一発電所における大災害は、危険性が減るどころか、益々増しているという悪い知らせが順次広がりつつある中、アルベルト・アインシュタインの言葉が思い起こされる。伝説的物理学者アインシュタインは、その要員が1945年に広島と長崎に投下された最初の原子爆弾を設計し、製造した、マンハッタン計画が起動するのを手助けしたことを想起願いたい。1939年のアメリカ大統領フランクリン・デラノ・ルーズベルト宛の手紙で、もしアメリカ合州国が、核兵器の破壊的潜在力を利用する競争に参加して、勝利しなければ、ドイツはほぼ確実にそうするだろうとアインシュタインは警告した。
マンハッタン計画は、ドワイト・D・アイゼンハワーが後に“軍産複合体”と表現した、アメリカ政府と営利目的の大企業が結びつく協力による研究開発R＆Dの主な原型となった。日本とドイツとイタリアが提携する枢軸国を打ち破ることを狙ったこの壮大なイニシアチブにアインシュタイン自身は直接参加はしなかった。20世紀で最も偶像的な思想家の一人だった彼は、他の物理学者達や科学技術者達が、アインシュタイン理論の多くを核兵器製造に応用するのを傍観者としてながめていた。
広島と長崎の原爆による破壊のみならず、東京や他の幾つかの大都会への大規模絨毯爆撃によって、日本が灰塵と帰した後、アインシュタインは彼の恐れと懸念を公表した。様々な翻訳や言い換えをされてきた有名な一節で、アインシュタインはこう述べている。“我々の世界は、これまで決して想定されなかったような危機に直面している…解き放たれた原子力が、我々の思考方法を除くあらゆるものを変えてしまったので、我々は未曾有の大惨事へと押し流されつつある。”
1945年以後、そして、日本で稼働中の一番古い原子力発電所を破壊した、相互に連結した危機の連鎖反応を、津波が起動させた日、2011年3月11日以前の時期に、アインシュタインが予測した大惨事の予告のようなものは多数あった。この局所的な出来事が、危機の初期段階の現在では想像することすら困難な形で世界を変換してしまい、我々が知っている日本を何らかの形で終わらせてしまう国家的、地域的、世界的連鎖反応に拡大してゆくという証拠は日々増大している。
この変換の方向と質は、科学探求やテクノロジー革新の先達によってもたらされた思考方法を、私たちがその変換に適応できるかどうかに大いに依存している。内なる宇宙の中に深く入り込み、分子構造の物質から放出される不安定なエネルギー源を取り出するという方向に進むことを決めたことによって、我々の文明はアインシュタインの予言に我々を直面させる形で変えられてしまった。
日本の東海岸にあった、40年を経た古い設備は、福島第一原発が破壊された時点では、核技術のバーチャル博物館だった。6基のGEマークI原子炉の設計は、アメリカ海軍の最初の原子力潜水艦用に1950年代初期に開発された発電装置を流用したものだった。
津波が襲った時、これら年代物のGE原子炉の一基、3号炉には最新世代のプルトニウムを混ぜたアレバのMOX燃料棒が満たされていた。巨大な爆発によって、原子爆弾の基本原料プルトニウム同位体が500種ほどの放射性核種の中に混じって、現在、大気、海、地下水へと拡散されるようになり、福島第一原発は世界最大で最も恐ろしい核兵器へと転換した。
日本語で「だいいち」というのは「一番」を意味している。福島だいに、福島第二原子力発電所も、福島第一より更に11キロ東京に近い太平洋岸に位置している。福島第二も3/11には大きく損傷した。現在日本の54の原子力発電所の一基を除く全てが完全に停止している。
日本の原子力災害の全貌に関する極めて重要な情報は、依然として国民に知らされていないと疑うあらゆる理由が存在する。日本の原発インフラに対する生命を脅かす被害は、福島第一では終わらない。嘘、秘密主義、軍事的な基盤で悪名高い業界に対する国民の信頼の欠如と、信用できる規制の欠如が、決意を活性化し、地学的に世界で最も不安定な地域の一つにある原子力電力網を二度と再稼働すべきではないと要求する動きを、日本国内でも、世界中でも強めている。
津波の危険を伴う日本での地震頻度と激しさが大きくなっているという証拠の増大により、そもそも決して建設されるべきではなかった原子力施設の恒久的廃炉の為の議論の緊急性は増している。この不安定な地域の下に横たわる構造プレートの中で、何らかの基本的な変化が起きているように思われる。
福島大災害の最悪な事態は、過去というよりは、将来に起きるという認識が増大することにより、アインシュタインの見方の適切さは、はっきり浮き彫りになっている。実際、アインシュタイン警告の予言的な特質は、日本で放射能を放出している福島第一原子力発電所で、一体何がこれほどまずいことになったのかということの恐ろしい影響に含意に、余りに多くの政府、マスコミ、学界、そしてとりわけ、資金潤沢な原子力産業の心臓部が、適切に対処しそこねていることに、くっきりと反映されている。
古い時代遅れの感覚ゆえに、この未曾有の出来事の一体化において増殖する脅威を、官僚が認識し損ねたことは、極めて重要な言外の意味がある。福島第一原発で行われていること、更に重要なのは、そこで行われていないことが、解き放された原子の力が、我々の古い思考方法以外のあらゆるものを変えてしまったというアルベルト・アインシュタインの極めて重要な見解を、悲劇的なまでに例証しているのだ。
福島大災害の本質の正しい認識を阻んでいる主な障害の起源は、1950年代のプロパガンダ・ミームにまでさかのぼる。1953年末、アメリカ大統領ドワイト・D・アイゼンハワーの国連における“平和のための原子力”演説で始まった、このプロパガンダ・ミームは、原子力産業内部の二重の区画と完全に関係を断つことを狙っていた。
原子力産業の民生部門とされるものは、優勢な軍事部門とは全く別物だと世界中の人々はだまされてきたが、この差異など実は幻影だ。そもそもの発端から、発電用の核エネルギー開発は、核兵器製造という、非常に儲かるが全く不道徳な事業に対する偽装PRとなるよう設計されていた。実際今日に至るまで、爆弾製造業者は、大量破壊兵器用のトリチウム等の様な成分を、原子力発電所の稼働から得ている。
二重性といううわべが、福島で一体何が実際に起きているのかを困難にしている。発電という、一見無害な目的のために建設された設備が、強力な原爆の巨大武器庫より遥かに大規模な破壊の可能性を持った核分裂性物質が高く積み上がった固定兵器へと、突如変身するのを、我々は福島で目の当たりにしていのだ。
福島で何が起きているかという厳しい現実に、正面から向き合うためには、様々な種類の核放射能が、生命の循環再生に与える強力な影響を多少理解する必要がある。放射能そのものは宇宙と同じくらい古いものだが、人類が核技術の力によって、この自然力を生み出すという能力は、太陽の下、新しいものなのだ。
神のような作用によりエネルギーを解放するという、人類の新たな方法で、生命の遺伝子の青写真、我々の生存のDNAそのものを変えてしまうというのは、アインシュタインが我々に警告していた変化の中でも最も重大な変化だ。福島の放射能放出に対する、これまでの日本と国際的対応の驚くべき失敗によって、いつ何時にも、本格的核戦争で放出されるであろう量を越えて、放射能放出が急増しかねないことは、アインシュタインの最悪の恐怖の悲劇的な立証になっている。福島の核大災害は、これまでのいかなる危機以上に、我々人類が、特に我々の指導者として出しゃばっている連中が、原子を分裂させることで解放された変化に適応すべく、古い思考方法を変え損ねたことを例証している。
生物学的変換に対する放射能の影響を測定、理解する科学は依然初期段階にある。ところが、1945年以来、生命再生の自然パターンに対する放射能の影響を否定し、否認し、実際よりも軽視するのが応用原子力を推進する人々の体質だ。この否定の文化の根源は、広島と長崎の爆撃による破壊の第一波を生き抜いた、あらゆる人間、植物と動物の放射能汚染に対するアメリカ政府幹部の公式対応にある。大規模な人間集団の健康に対する放射能の影響と取り組むことをいやがっている様子は、1945年9月13日のニューヨーク・タイムズの見出しに記録されている。見出しは“広島の廃墟には放射能皆無”と宣言していた。
アメリカ政府による日本の民間人に対する原爆爆撃から始まった核時代以後、何十年にもわたって、官僚世界の正式な立場はほとんど全く変わっていない。業界が生み出した放射能の、公衆の健康に対する影響は、その源がなんであれ、ごくわずかだと、再三再四彼らは我々に請け合ってきた。例えば大気中核実験や、核物質の採鉱、処理と、核兵器を含めた核製品の製造や、核のエネルギー力を発電や船舶や潜水艦の推進力への利用は、全く恐れる必要などないと説得することに、再三再四、公的資金が使われてきた。
はたして、福島の核大惨事でも、非常事態の本当のひどさ奇怪さを現実の通りに描き出し損ねて、これと全く同じパターンの偽情報が悲劇的に繰り返されている。1945年以来の専門家連中による不正行為の体制は、自ら共犯者となることを放置してきた、原子力産業幹部や、政府や、マスコミや学界の連中による福島事故の隠蔽工作にも及んでいる。大衆の健康に対し、致命的な影響の可能性があるものから、自分や家族や地域社会を守るべく最善を尽くすのに必要な情報を与えずにいることの、法的意味合いはどうなのだろう？
核汚染の影響を実際より軽く扱うという、今も継続中の官僚世界の癖は、何十年も続いているタバコ産業のはぐらかしの歴史と似ている。喫煙が健康に大きな悪影響を与えることを証明する膨大な証拠を認めようとしないタバコ産業の取り組みが、まだ目に入らないような人などいるだろうか?
これに等しいより最近のものは、主要産物を莫大な規模で燃やしているのが、何世代にもわたって地球の大気に影響を及ぼしていることを否定する大手石油会社の、古くからの、凝り固まった、資金ふんだんなロビーによるキャンペーンだ。この同じコインの裏側は、原子力発電所を、化石燃料産業に対するグリーンな代替案のように見せようとして、地球温暖化という政治的風船を過度にふくらませるために、原子力産業の大口後援者の一部が密かに献金しているという疑惑だ。
大手マスコミは福島の話題に関して、ほとんど無断欠勤状態にある。